テスラやヒョンデ、ＢＹＤなど一部の輸入車メーカーは、日本で自動車のオンライン販売を開始しています。店舗を訪れずに購入できる点が特徴で、当然ながらディーラーによる装備説明や見積もり対応もなく、情報収集も基本的にはオンラインで行われます。このまま、日本の ...

少子化や大学進学率の上昇などを背景に、自動車整備大学校・専門学校の日本人入学者数が減少している。入社後の整備士の離職率も増加傾向にあると言われ、整備業界は慢性的な人材不足に悩まされている。そこで、日本自動車整備振興会連合会（日整連、喜谷辰夫会長）は、 ...

元プロ野球選手で、日本代表として北京オリンピックに出場したＧＧ佐藤（ジージーサトウ）選手をご存じだろうか。彼は西武ライオンズ時代に打撃の良さを買われて代表入りを果たし外野手として出場している。そんな佐藤選手、２００８年の北京オリンピック準決勝の対韓国戦で、２つのエラーを犯した。そして日本代表は敗戦。そのエラーは佐藤選手の「世紀の落球」と報じられ、… ここからは有料記事になります。ログインしてご覧く ...

ホンダは２０２６年度内をめどに、中古車で将来の残存価格を保証する金融商品を導入する。同社が新車で「残価設定型クレジット」として提供しているものと同様の仕組みとなる見込み。顧客が任意で残価を設定できる保証なしの商品はすでに提供しているが、中古車の残価保証ありのクレジットは同社として初めて。どの車種や年式を対象にするか、契約期間などの詳細は、今後詰め… ここからは有料記事になります。ログインしてご覧く ...

電気自動車（ＥＶ）へのシフトを打ち出していたスバルの生産現場で、ハイブリッド車（ＨＶ）の増産をにらんだ動きが進んでいる。ＥＶ販売が鈍化する一方、北米などでＨＶの販売が伸びているためだ。大崎篤社長は８月、ＥＶが世界販売の半数を占める時期を従来の３０年から『同年以降』へと、想定の後ろ倒しを表明した。２０３０年に世界販売１２０万台を目指す同社。市場動向… ここからは有料記事になります。ログインしてご覧く ...

マツダは、国内新車販売で新規顧客の取り込みに注力する。販売店スタッフへの教育制度を整備して顧客目線できめ細かい対応ができる体制を整えるほか、販売会社に対する評価基準も今期中に顧客評価を加味したものへと改める。マツダの国内での新規客比率は２０１５年度の半数近くから直近では３割以下に低下しており、台数減少につながっている。次世代技術や主力商品が出そろ… ...

Ｔ２（熊部雅友代表取締役ＣＥＯ、東京都千代田区）は、石油業界７社とカーボンニュートラル（ＣＮ）燃料の利用拡大で合意した。参加社間で給油オペレーションの改善などを進める。ドライバー不足を背景に普及が期待される自動運転トラックでＣＮ燃料の普及を図る。７社は、出光興産や伊藤忠エネクス、宇佐美鉱油、宇佐美グループの三和エナジー（高松克行社長、横浜市港北区… ...

Ｑ　政府が６月に「新しい資本主義実行計画」の改訂版を公表したね。これってどんな計画なの？Ａ　２０２２年に、第２次岸田政権が打ち出した日本の成長戦略です。足元で続く物価高を踏まえ、「成長と分配の好循環」を生み出し、構造的な賃上げや労働市場の改善を進めることを目的としています。６月に公表された改訂版では、２９年度までに物価上昇を年１％ほど上回る賃上げ… ...

ヤマハ発動機がアフリカで展開しているモビリティサービスが伸長している。アフリカの二輪車市場は年間４００万台後半で、そのうち６割はバイクタクシーなど業務需要が占める。一方、資金不足を理由にバイクが購入できず就業機会が失われているケースもある。こうした中、ヤマハ発は現地企業と提携して車両を貸し出したり、仕事を提供する取り組みを展開している。ウガンダと… ...

三菱自動車は１８日、タイで開催されたアジアクロスカントリーラリー２０２５（ＡＸＣＲ２０２５）で技術支援する「チーム三菱ラリーアート」のチャヤポン・ヨーター選手が総合優勝したと発表した。３年ぶり２度目の総合優勝となる。田口勝彦選手は総合５位に入ったほか ...

マツダは今年度、中長期の成長に向けた重要局面を迎えている。事業戦略では２０３０年をゴールとする３年ずつ３段階で進める電動化戦略が第２段階に入った。一方、主力の米国事業が追加関税の影響を大きく受け、２５年４～６月期は営業赤字となった。需要や在庫水準に応 ...

電動車シフトとともに空力競争が再燃している。電池量を増やさずに電気自動車（ＥＶ）の航続距離を延ばせるためで、中国では自動車メーカーが空気抵抗係数（Ｃｄ値）の小ささを大々的にＰＲするほどだ。ただ、空力を追求するほど車体デザインは個性を出しにくくなる。度 ...