同社では、適正な価格で品質の高い製品を提供するため、多数の原材料、物流費やエネルギー費、人件費の高騰に対し合理化、効率化を推し進めてきたが「自助努力だけでは吸収できない状況」とし、一部商品の出荷価格を改定することとした。