ニュース

EV充電器メーカー大手のパナソニックが行った調査では、実際にEVを導入し、主に一戸建ての自宅で充電を行っているというユーザーの約35%が「電気代が1.3倍以上に増加した」と回答した。EVの走行距離次第でかかる電気代も変動するが、EVの導入によって電気 ...
EV保守メンテは同社にとっても「将来の事業の柱になる可能性を秘めた潜在コア事業」のひとつだ。バッテリー診断機以外にも、充放電機やバッテリーバランス調整機など、メンテナンスツールを同ブランドで展開していく予定だという。(後編へつづく) ...
大成建設は7月18日、最高時速60kmで走る電気自動車に対して、次世代道路による最大出力10kWの連続無線給電に成功したと発表した。同社はこの結果について「EVの長距離・連続走行が可能となり、無線給電道路の実用化と高速道路への本格的な適用に向けた取り ...
フロントボンネットには黄色いロータスのバッジが輝く。リアにもLOTUSの文字(エンブレム)があるのだが、ボディーと同色で視認できない。それゆえ知人と会うたびに「どこのクルマ?」と尋ねられ、ロータスと答えると驚きの声があがった。
発売から50年以上、半世紀を超えて支持される国産ダイキャストミニカーのスタンダードである『トミカ』と、自動車メディアとして戦前からの長い歴史を持つ『モーターファン』とのコラボレーションでお届けするトミカと実車の連載オールカタログ。あの『トミカ』の実車 ...
マツダは生産効率の高いエンジン車と電気自動車(EV)の混流ラインを構築した。主力の完成車組み立て工場のメインライン3工程に無人搬送車(AGV)を導入し、サイクルタイム(工程時間)でEV混流前と同水準の1分強を実現する。時間管理が厳格で停止時の影響が大 ...
大成建設が開発中の無線給電道路は、路肩にある箱形の送電システムから道路下の電極板へ高周波の電流を送り、EVの受電用電極で受け取る仕組みで、実証実験は、福島県内の実験コースに長さ20mの無線給電道路を作って実施。受電用電極を載せた車両を別の車が60km ...
米電気自動車(EV)大手のテスラは2026年末までに日本の店舗数を2倍に増やす。商業施設を中心に出店し、現在の23店舗から50店舗にする。中国EV大手の比亜迪(BYD)も25年中に100店舗体制にする。日本は先進国の中でもEVの普及率が低水準だ。世界 ...
中国の電気自動車(EV)メーカーの威馬汽車が、今年9月に生産を再開し、2026年には年間10万台の生産体制を確立する計画を立てていることが明らかになりました。破産から2年を経ての復活となり、2027年以降には新規株式公開(IPO)も目指します。
トランプ政権の新たな政策は、米国の電気自動車(EV)向けバッテリーの需要を低下させる見通しだ。デトロイトに本社を置くゼネラル・モーターズ(GM)はこれを受け、電力網や人工知能(AI)データセンター向けなど、EV以外へのバッテリー活用に乗り出 ...
【ニューヨーク=川上梓】米調査会社コックス・オートモーティブが16日までに発表した4〜6月期の米電気自動車(EV)販売台数は前年同期比6%減の31万839台だった。マイナスは5四半期ぶりとなる。米政権は9月末でEV購入支援策を廃止する。販売が減る中で ...
新型アンチャーテッドは、トヨタ自動車とスバルが、「もっといいクルマづくり」を目指して、互いに強みとする技術や知見を持ち寄り、両社のエンジニアが切磋琢磨しながら共同開発し、2026年に米国市場での導入を予定している。