三菱重工業が開発に取り組んでいる大型のマルチコプタードローンは、そのサイズが6メートル×6メートル。最大200kgもの大重量物を輸送することができる機体だ。およそ3年前から開発をスタートし、航続距離約15kmの純電動型の機体から開発。その後、航続距離 ...

IHIグループ傘下のIHI運搬機械が、立体・機械式駐車場事業で培った技術・知見を活かし、空飛ぶクルマの離発着場の研究開発を進めている。IHI運搬機械によれば、「状況次第」と前置きしつつも、「我々の狙いは、離発着場の建設から運営まで手掛けていくことだ」 ...

フィンエアーは6月11日（現地時間）、2026年5月4日から拠点であるヘルシンキとカナダ・トロントを結ぶ路線の運航を再開すると発表した。運航便数は週3往復便（月・水・土曜日）。

「成田空港に関する四者協議会」は6月12日、成田国際空港会社（NAA）と千葉県によるNRTエリアデザインセンター（NADC）が策定した成田空港「エアポートシティ」構想に合意した。この構想が掲げるビジョンは“誰もが輝き、世界と響き合うフラッグシップ・エ ...

6月10日に開催された日本観光振興協会（日観振）の通常総会後に行われた情報交換会には、菅義偉元内閣総理大臣をはじめ、多くの政界関係者が来場した。交換会であいさつした菅氏をはじめとする政界関係者は、政府が2030年の目標として掲げる「訪日外国人旅行者数 ...

インフィニ トラベル ソリューション（インフィニ）は、「ソリューションワークショップ」を開催、DXやAI、データ分析などをテーマに、旅行会社の業務における課題解決を支援する各種ソリューションを紹介した。 冒頭の挨拶で、執行役員営業部長の井上浩二氏は、公示運賃化やゼロコミッション化、海外オンライン旅行会社の進出、ブランド運賃やNDCの広がりなど、コロナ前後に変化した旅行会社を取り巻く流通形態について ...

信州大学などの研究チームが、カイコガの触覚を使った匂いを探知する、いわゆるバイオハイブリッドドローンを研究開発中だ。そのドローンが、今度は蚊を搭載するドローンへと発展しようとしている。

ポーランド政府観光局は、先日メディア及び旅行業界関係者を招いたイベントを開催、ミシュランガイドで星を獲得したワルシャワのポーランド料理レストランからシェフを招き、本場の洗練されたポーランド料理と、近年注目を集めるポーランド産ワインを提供。食を通じて、同国の新たな魅力を紹介した。観光局では今後、日本市場においてポーランドを本格的なグルメ旅行が楽しめるデスティネーションとして訴求していく。

阪急交通社は横浜市と「災害時の迅速な対応および緊密な連携・協力に関する災害協定」を締結したと発表した。避難所の運営や物資集配施設での荷役作業などに関する人材・資機材等の確保などで連携する。 阪急交通社は2024年に自治体の災害時緊急支援を行うDHAT（（Disaster Hankyu Assistance ...

日本旅行は大阪・関西万博のガンダムパビリオンの入場を確約したJRセットプランを発売した。パビリオンの入場だけでなく、宿泊施設までの手荷物配送サービスを特典として用意。大阪到着後から身軽に観光することができる。

カナダ・ユーコン準州観光局は、好調なオーロラ需要を背景に、ロッジ滞在や多彩なアクティビティ提案を通じてリピーターの獲得と旅行需要の拡大を目指す方針だ。2024年の日本からの訪問者数は、すでにコロナ前の2019年を上回っており、今年も「第1四半期（1～3月）で前年同期を上回っており、通年でも昨年を超える勢いに期待している」（アジア太平洋地区担当市場開発マネージャー・山本安彦氏）と前向きな見通しを示す ...

日本政府観光局（JNTO）はこのほど、1人あたりの着地消費額が100万円を超える「高付加価値旅行者」に関する2023年の市場規模調査の結果を発表した。それによると2023年の高付加価値旅行者数は59.0万人となり、訪日外客数全体の2.4%を占める結果 ...