電通と、国内電通グループ6社の横断組織として独自のアプローチで企業の未来価値を見いだす「 未来事業創研 」は、書籍「未来思考コンセプト―ポストSDGsのビジョンを描く」を執筆した。

気候変動が深刻さを増す中、脱炭素社会の実現は企業にとって重要な経営課題となり、社会的責任を果たす取り組みもいっそう強く求められています。2015年のパリ協定では「産業革命以前と比べて気温上昇を1.5℃以内に抑える」ことが掲げられましたが、2024年には世界の平均気温上昇がすでに約1.5℃に達し、危機は現実のものとなっています。

まずは、購買ファネルにおける各メディアの役割を見てみましょう。認知～購入意向までの段階ごとに、「影響した」と回答したメディアについて、電通d-campXデータの2017年と2024年を比較しました。マス4媒体と折り込みチラシはファネルが縮小傾向にあると言え、逆にネット広告は動画も動画以外もともにスコアが大きく伸長していました。スマホがけん引するかたちです。