隆平氏が2022年にグループ理事長代行に就任したのは、理事長である父・和博氏の病気が見つかったことがきっかけだった。2021年秋、滅多に息子を呼び出さない父から連絡を受け、病状を告げられたという。

東日本大震災時の経験から、支援だけではなく現地活動を継続的に担う存在「受援ICT 1) 」が必須であると確信していた我々は、小川彰・岩手医大学理事長（当時）と岩手県保健福祉部に進言し、ICATを現地調査に派遣する形で、いわゆるPreDICT（Disaster Infection Control Team）活動 2) を開始した。2016年4月22日のことだった。

自民党、公明党、日本維新の会が参院選前に合意した6項目の社会保障改革案の中でも注目されたのが「2027年度までに約11万床の病床削減」という文言だ。維新はこれにより1兆円の医療費を抑制できるとしている。m3.com医師会員に聞いたところ、開業医の65.3％、勤務医の55.8％が「反対」と回答した。ただ、40代以下の医師に限ると賛成がやや上回った。「電子カルテの導入義務化」については、開業医の74.

おもと会は2019年に60周年という節目の年を迎えた。「おもと会グループ」という名称を使い始めたのはこの年からだ。「医療・保健・福祉の総合一体化」の理念を具体化し、多数の施設・事業を運営するグループの相乗効果を発揮できる体制づくりにつながった。

毎日、暑い日が続いていますが、夏のクリニックで起きている“ある現象”に鈴木院長が悩まされているようです――普通の勤務医だった鈴木先生が立派な院長を目指す物語。一筋縄ではいかない開業医の毎日、元同僚・山田先生のサイドストーリーにもご注目を。どうぞご笑覧ください。※このマンガはフィクションであり、実在の人物・団体とは一切関係ありません ...

厚生労働省が6月、「医師派遣」や「総合診療科の設置」などを新たな承認要件とすることを求める「特定機能病院のあり方に関するとりまとめ案」を提示した。m3.com会員に医師派遣を承認要件とすることについて意見を求めたところ、賛否がほぼ半数に分かれる結果となった。

日本赤十字社医療センター化学療法科の國頭英夫氏が新著『患者と目を合わせない医者達』（ペンネームの「里見清一」名義）を上梓しました。新潮社の協力を得て一部を転載させていただきました。ぜひ本書を手に取ってみてください。

水戸医療圏の再編を巡る議論は、2016年に策定された茨城県の地域医療構想の策定から始まった。なぜここまで時間を要したのか、茨城県保健医療部長の丸山慧氏に議論の経緯や医療圏周辺の医療ニーズの動向を聞いた（2025年4月21日にインタビュー。全2回の連載）。

SNSでめちゃくちゃばずってる！すっかり有名人になりました――身近な先輩・上級医には聞きにくい質問に、医者芸人 井たくま先生がユーモアたっぷりに答えます。どうぞお楽しみください。

全国自治体病院協議会会長の望月泉氏は7月17日の記者会見で、政府が6月に閣議決定した「骨太の方針2025」について「今の厳しい病院経営から見ると、一筋の光明が差したかなとは思う。『経済・物価動向等を踏まえ』との文言が入った。インフレを加味した診療報酬になっていかないともう潰れてしまう」と述べて一定の評価をした。

バスケットボール部での活動を中心に思い出を刻んだ6年間を経て、鶴岡先生が愛大を卒業したのは2004年、新臨床研修制度が始まった最初の年でした。研修病院のマッチングという新たな仕組みがスタートしたこの年、先生の選んだ進路は？ 各医学部OBをインタビューでつなぐ本企画、愛媛大学リレー・鶴岡美幸先生編の第2回は医学部卒業後のお話。当時の思いには、「東京で働くことの憧れ」があったそうです。

医師の先生方に「お金のトラブルの経験」にまつわるご意見やお考えをお聞きした今回の調査企画。Vol.5となる今回は、「マネーリテラシーが必要だと感じた場面」にまつわる医師の先生方のご意見とともに、お金をテーマにお寄せいただいたフリーコメントをご紹介します。